ICFはWHO憲章（1946年7月22日採択）に基づいている。日本の医師法第1条『医師は、医療及び保健指導を掌ることによって公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もって国民の健康な生活を確保するものとする』と定める理念も同じである。
残念ながら日本の医師は、目的（国民の健康な生活を確保する）と手段（医療と保健指導を掌ること）の取り違え？の現状にある。
　2005年、日本医師会は「生涯を通じた医療と保健福祉―改革と推進のヴィジョン（2005年～2009年）」の「はじめに」に、「人びとの多様な健康問題、とくに生活習慣病に対して、これまでの医療制度のみに依拠した手法では、的確対応が困難になっているのではないか。つまり症状が存在しなければ、人びとが保険サービスを受けることが出来ないという事が、適切な治療時期を失することにつながり、多くの生活習慣病を作っているのではないか」と健康保険制度を含む医療システムの問題点を指摘している。典型例は、不正に検査や薬物療法の点数を上げていた奈良県の山本病院や巷ではハンセン氏病者の二の舞？と囁かれ、WHOの勧告も効力のない精神科病院世界一のベッド数である。
　念のため、大学病院医学部教授に「過労死医師の解決に、プライマリーヘルスケアを基盤とした外来診療は、地域の医院・診療所にお任せして、病院本来（hospital＝病を癒す）の予約制（かかりつけ医の紹介状持参）入院と救急外来による高度医療のみにされては如何でしょう？」と伺うと「それでは、大学病院の経営が成り立たず、医者が困るんだよ」に唖然。
　日本のすべての医師よ！今こそ医師法第1条の原点に立ち、自分たち自身の行動を変容し、たとえば、歯科は躰の一部である口腔の診療であるため大学病院を統合化。そして、脱精神科病院を推進。同時に、地域の公立病院の一角に、健康な生活習慣（生体リズムに応じた生活リズムを整え、自炊が出来る）にするための生活訓練施設を設ける等。
　具体的な諸施策に変革していただくのが、過労死医師を生まず、日本医師会の悩みを解消し、医師の増員も不要にし、住民一人ひとりの健康な生活を確保できるのではないでしょうか。この変革は、WHOが推進するプライマリーヘルスケアを基盤とした医療システムへの大転換に合致するものです。
　微力ながら、一人ひとりのライフサイクルの発達過程に応じた自律と生活機能の自立を推進するICFの分類コードを詳細に紹介しながら、介護保険法や障害者自立支援法の「認定調査票」の調査項目を、より良い項目に変更していく提案をしていきます。お楽しみに！